PayPayが、2026年12月以降に全国8つの自治体と連携するキャンペーンをまとめて発表しました。神奈川県茅ヶ崎市は商品券で最大15,000円、東京都足立区は最大12,000円、山梨県上野原市はポイント還元で最大25%。住んでいる場所や実家の場所によって、知らないと素通りしてしまう金額です。
茅ヶ崎なら湘南に行くときに使えそうニャ!15,000円ってけっこう大きいよね
商品券とポイント還元で仕組みが違うし、期間も自治体ごとにバラバラ。住んでいる場所・よく行く場所で当たる枠が変わるから、まず一覧で見ていこう
8つの自治体、それぞれの期間と上限額を整理します。
ニュースの中身：8自治体、ポイント還元4件・商品券3件・クーポン1件
PayPay公式の発表によると、2026年12月以降に実施が決まっている地方自治体キャンペーンは8件です。方式は「PayPayポイント還元」「PayPay商品券」「PayPayクーポン」の3種類に分かれます。ケータイWatchの報道でも同じ内容が確認できます。
ポイント還元(4件)
- 茨城県稲敷市: 最大10〜20%還元。12月1日〜12月27日。1回1,000ポイント・期間4,000ポイントまで
- 栃木県鹿沼市(第4弾): 最大20%還元。12月5日〜12月25日。1回2,000ポイント・期間2,000ポイントまで
- 栃木県さくら市(第5弾): 最大20%還元。12月1日〜2027年1月5日。1回2,000ポイント・期間10,000ポイントまで
- 山梨県上野原市(第5弾): 最大25%還元。12月1日〜2027年1月31日。1回2,500ポイント・月額5,000ポイントまで
PayPay商品券(3件)
- 東京都昭島市: 最大7,500円お得。12月1日〜2027年1月31日
- 東京都足立区: 最大12,000円お得。12月8日〜2027年3月7日
- 神奈川県茅ヶ崎市: 最大15,000円お得。12月1日〜12月31日
PayPayクーポン(1件)
- 北海道北広島市: 最大20%還元クーポン。12月1日〜12月31日。1回6,000ポイント・期間6,000ポイントまで
読者への影響：住んでいる場所と行き先、両方を確認する価値がある
自治体キャンペーンは、基本的に対象店舗がその自治体の加盟店に限られます。だから「どこに住んでいるか」だけでなく「年末年始にどこへ行くか」でも対象になる可能性があります。神奈川県茅ヶ崎市は湘南エリアなので、小田原や江の島方面への旅行と合わせて寄る人にも関係してくる話です。
還元方式の違いも見ておく必要があります。ポイント還元は支払った分に対して後から戻ってくる仕組みで、商品券は事前にチャージ(購入)してから使う仕組みです。茅ヶ崎市・足立区・昭島市の商品券は、販売開始と同時に売り切れることがあるので、還元率の高さだけでなく「買えるかどうか」も実は重要なポイントです。
うちの実家は茅ヶ崎に近いので、年末に帰省したタイミングで商品券を使う予定を立てています。正直、こういう自治体キャンペーンは告知が地味で、知らずに終わってしまう人がほとんどだと思います。うちも去年、別の自治体のキャンペーンを後から知って悔しい思いをしました。期間が始まる前に知っておけば、買い物の予定ごと合わせられます。
上野原市の最大25%還元は、還元率としては今回の8件で最も高い数字です。ただし月額5,000ポイントという上限があるので、使い切るには月2万円分の対象店舗での利用が必要になります。率の大きさだけで判断せず、自分の生活圏でどれだけ使えるかまで考えたほうが現実的です。
12月までにやること
- 自分の住んでいる自治体が8件のどれかに当たるか確認する
- 年末年始に帰省・旅行で行く予定の場所も確認する(茅ヶ崎・足立区・昭島市・稲敷市・鹿沼市・さくら市・上野原市・北広島市)
- 商品券方式(茅ヶ崎・足立区・昭島市)は、販売開始日をPayPayアプリの通知でチェックしておく
- ポイント還元方式は、1回あたり・期間あたりの上限額を先に確認してから使う
- 対象店舗は自治体ごとに決まっているので、普段使う店が対象かどうかを事前に確認する
茨城県稲敷市・栃木県鹿沼市・栃木県さくら市・北海道北広島市の4件は、過去にも同じ枠で何度か実施されている自治体です。鹿沼市は今回が第4弾、さくら市と上野原市は第5弾にあたります。繰り返し実施している自治体ほど、対象店舗の案内や販売ページの作りに慣れている印象があり、初めての自治体キャンペーンよりは手続きで迷いにくいと感じます。ふるさと納税の返礼品探しのついでに、その自治体のPayPayキャンペーンも確認しておくと、二重で得をする機会を見つけやすくなります。
こうした自治体のキャンペーンは、PayPay以外にも生活圏に合わせて把握しておきたい情報です。宮古島旅行での使い方は宮古島PayPay最大25%還元の記事にまとめています。PayPay自体の基本的な使い方や口座の金利についてはPayPay銀行の金利改定の記事、支払い方法の変更点は他社クレカが使えなくなった件の記事も参考にしてください。
PayPay商品券は、電子版の商品券をPayPayアプリ内のミニアプリから購入する仕組みです。現金のまま使えるわけではなく、先にチャージ(購入)してから、その自治体の対象店舗で通常のPayPay払いと同じように使います。足立区の最大12,000円は、購入額に対してボーナスが上乗せされる形なので、実際にいくら買えばいくら上乗せされるのかは、販売開始後にアプリの案内で確認するのが確実です。期間が2027年3月7日までと長めに取られているのも、足立区の特徴です。
上野原市の最大25%還元は、月額上限5,000ポイントという条件があります。25%で5,000ポイントに達するには、月2万円分を対象店舗で使う必要がある計算です。普段からその規模の買い物をする生活圏なら上限まで使い切れますが、月数千円程度の利用であれば、実際に戻る金額は還元率の数字より小さくなります。期間は2027年1月31日までと、8件の中では比較的長い部類に入ります。
FAQ
Q. 対象になるのは住民だけ?
多くの自治体キャンペーンは、住民登録の有無を問わず、対象エリアの加盟店でPayPay決済をすれば還元の対象になります。旅行や帰省で立ち寄った先でも使えるケースが多いので、行き先の自治体が対象かどうかを確認する価値があります。
Q. 商品券とポイント還元、どちらが得?
還元率だけならポイント還元のほうが分かりやすいですが、商品券は先に購入する分、使い道が確定しているなら無駄がありません。茅ヶ崎市・足立区・昭島市のように上限額が大きい商品券は、まとまった買い物の予定がある人に向いています。
Q. 8件のキャンペーンは併用できる?
自治体ごとに対象エリア・対象店舗が別なので、複数の自治体に用事があるなら、それぞれで個別に対象になります。同じ買い物で2つのキャンペーンが同時に適用されるわけではありません。
まとめ
PayPayの自治体キャンペーンは、2026年12月から8件が決まっています。還元率でいえば上野原市の最大25%が目立ちますが、商品券方式の茅ヶ崎市・足立区・昭島市も上限額が大きく、見逃すと惜しい内容です。住んでいる場所と年末年始の行き先、両方を基準に自分が対象になる枠を先に確認しておくと、知らないうちに損をすることを避けられます。
自治体キャンペーンは告知が地味だから、PayPayアプリの通知だけは切らないようにしておこう
年末の帰省、茅ヶ崎に寄る予定にするニャ!
